【2026年版】企業動画の制作費用はいくら？種類別の相場と予算を抑えるコツ

そもそも動画制作費用はどう決まるのか

動画制作の見積書を見ると、「企画費」「撮影費」「編集費」などいろいろな項目が並んでいて、初めての方は「何にいくらかかっているのか分からない…」と感じることが多いです。まずは、動画制作費用がどんな要素で構成されているのかを押さえておきましょう。

動画制作費用の4つの内訳

企画・構成費は、動画の目的やターゲットを整理して、どんな内容にするか台本や構成を作る工程にかかる費用です。ここをしっかりやるかどうかで、完成動画のクオリティが大きく変わります。相場としては3万〜15万円程度が一般的ですが、簡易なものなら無料〜数万円で対応してくれるところもあります。

撮影費は、カメラマンや機材、ロケ地の手配など、実際に映像を撮る工程の費用です。撮影場所が自社オフィスなのかスタジオなのか、撮影日数が1日なのか複数日なのかで大きく変わります。カメラマン1名・半日撮影で5万〜15万円くらいが目安です。なお、既存の素材やスライドだけで構成する動画なら、撮影費はゼロになることもあります。

編集費は、撮影した素材をカットしたり、テロップやBGMを入れたり、色味を整えたりする工程です。動画の尺やテロップの量、アニメーションの有無によって大きく変動します。YouTube動画の編集なら1本5,000〜50,000円、企業PR動画の編集なら10万〜50万円程度が相場です。

その他の費用として、ナレーション収録（3万〜10万円）、BGM・SE（効果音）のライセンス費用（数千円〜数万円）、出演者のキャスティング費、モーショングラフィックス制作費、修正対応費などがあります。

なぜ会社によって値段が違うのか

同じような内容の動画でも、依頼先によって見積金額が2倍・3倍と違うことは珍しくありません。これには主に3つの理由があります。

まず、関わる人数と役割分担の違いです。大手制作会社では、ディレクター・カメラマン・照明・音声・編集者とそれぞれ専門のスタッフがつきます。一方、フリーランスや小規模な制作会社では1〜2名が複数の役割を兼任するので、人件費が抑えられます。

次に、オフィスや設備の固定費です。都心に大きなオフィスを構えている会社は、その分を制作費に上乗せする必要があります。自宅や小さなスタジオで活動している制作者なら、その分をお客さんに還元できるわけです。

最後に、ブランド料・実績料です。テレビCMを手がけるような大手には「この会社に頼んだ」という安心感やブランド価値がありますが、その分が価格に反映されています。中小企業の動画制作においては、必ずしもそこまでのブランド力は必要ないケースがほとんどです。

【種類別】動画制作の費用相場一覧

ここからは、企業が制作することの多い動画の種類ごとに、2026年時点での費用相場を見ていきましょう。あくまで業界全体の目安ですが、見積もりをもらった時に「これは高いのか安いのか」を判断する基準になります。

種類別の費用相場まとめ

企業PR動画（30万〜150万円）

企業PR動画は、会社の理念やビジョン、事業内容、職場の雰囲気などを映像で伝えるものです。ホームページのトップページに掲載したり、営業資料として使ったり、採用ページに埋め込んだりと、活用シーンが幅広いのが特徴です。

費用が幅広いのは、撮影の規模によって大きく変わるから。社内で半日撮影＋簡易な編集なら30万〜50万円で収まりますが、プロの役者を起用したり、複数のロケ地で撮影したり、ドローン撮影を入れたりすると100万円を超えてきます。中小企業であれば、社員さんの自然な姿を撮影するドキュメンタリー風のスタイルが、費用を抑えつつリアルな魅力を伝えられるのでおすすめです。

採用動画（20万〜100万円）

採用動画は、求職者に向けて「この会社で働くイメージ」を伝えるための動画です。社員インタビュー、オフィスツアー、1日の仕事の流れなどを盛り込むのが定番ですね。最近は新卒採用だけでなく、中途採用やアルバイト募集でも動画を活用する企業が増えています。

テキストの求人票では伝わりにくい「職場の雰囲気」や「働いている人の表情」が動画なら一目で伝わるので、応募率アップの効果が高いと言われています。費用を抑えるなら、スマホで撮影した素材をプロに編集してもらうというハイブリッド方式も選択肢の一つです。

商品・サービス紹介動画（15万〜80万円）

ECサイトやランディングページに設置して、商品の魅力や使い方を伝える動画です。テキストと写真だけでは伝わりにくい「使用感」や「サイズ感」を視覚的に見せられるのが大きなメリットです。

物撮りメインなら比較的安く済みますが、モデルを起用したり、アニメーションで仕組みを解説したりする場合は費用が上がります。最近はSNS広告用に短尺バージョンも同時に作るケースが多く、セットで依頼するとお得になることがあります。

SNS用ショート動画（5万〜30万円）

Instagram Reels、TikTok、YouTube Shortsなどに投稿する15〜60秒の縦型動画です。2026年現在、企業のSNSマーケティングではショート動画が主流になっています。

尺が短いぶん費用は抑えめですが、短い中で視聴者の目を引く構成力が求められるため、企画・構成のスキルが重要になります。月に複数本を継続的に投稿する場合は、まとめて依頼することで1本あたりの単価を下げられるのがポイントです。

YouTube動画編集（5,000〜50,000円/本）

企業のYouTubeチャンネル運用で最も需要が多いのが、撮影済みの素材の編集を外注するパターンです。カット編集・テロップ入れ・BGM・サムネイル作成などが主な作業内容になります。

ここは依頼先によって価格差が大きいので、もう少し細かく見てみましょう。

イベント記録映像（10万〜50万円）

セミナー、展示会、周年記念式典、社内イベントなどの記録映像です。当日の撮影に加えて、後日ダイジェスト版やハイライト映像を編集するのが一般的です。

撮影時間やカメラの台数によって費用が変わります。1カメラ・半日撮影＋簡易編集なら10万〜20万円、2カメラ以上でスイッチング（カメラ切り替え）しながらの本格撮影だと30万〜50万円が目安です。アーカイブとしてYouTubeに公開すれば、当日参加できなかった方にも届けられるので、費用対効果は高い投資と言えます。

依頼先による費用の違い

前のセクションでも少し触れましたが、動画制作の費用は「どこに頼むか」で大きく変わります。ここでは3つの依頼先を詳しく比較していきます。

ココナラ等の格安プラットフォーム

クラウドソーシングやスキルマーケットと呼ばれるサービスで、個人のクリエイターに直接依頼できます。最大のメリットはとにかく安いこと。YouTube動画の編集なら1本5,000〜15,000円で受けてくれる人もいます。

ただし、注意点もあります。出品者の多くは副業や駆け出しのクリエイターなので、品質にかなりバラつきがあります。ポートフォリオ（過去の作品集）を見て判断する必要がありますが、サンプルは上手でも実際の仕上がりは微妙だったということも。また、やり取りがテキストベースになるので、細かいニュアンスを伝えるのに苦労することがあります。修正対応もルールが出品者ごとに違い、「修正1回まで無料、以降は有料」というケースが多いです。

フリーランス・小規模制作会社

フリーランスの映像クリエイターや、社員数名で運営している小規模な制作会社です。YouTube編集なら1本20,000〜50,000円、企業PR動画なら30万〜80万円くらいが相場です。

この価格帯の最大の魅力は、コストパフォーマンスの良さです。大手のような間接コストがないぶん、同じ品質の動画をリーズナブルに作れます。さらに、担当者と直接やり取りできるので、意思疎通がスムーズ。「こんな感じにしたい」という曖昧なイメージでも、丁寧にヒアリングして形にしてくれるところが多いです。

継続的に依頼すれば、自社の雰囲気やトーンを理解してくれるようになるので、回を重ねるごとにクオリティも上がっていきます。企業の動画制作パートナーとして長く付き合える関係を築きやすいのも大きなメリットです。

中堅〜大手制作会社

テレビCMや大手企業のプロモーション映像なども手がける制作会社です。機材もスタッフも一流で、ハイクオリティな映像を作れます。YouTube編集なら1本50,000〜300,000円以上、企業PR動画なら100万〜300万円以上になることも。

品質は間違いなく高いですが、中小企業にとっては予算的にハードルが高いのが正直なところです。また、大手は案件数が多いため、担当者が途中で変わることがあったり、自社の案件の優先度が下がったりするリスクもあります。テレビCM級のクオリティが必要な場合を除けば、中小企業にはオーバースペックになりがちです。

3つの依頼先を比較

動画制作の予算を抑える7つのコツ

「できるだけ良い動画を、できるだけ安く作りたい」――当然の気持ちですよね。ここでは、品質を落とさずに予算を抑えるための具体的なコツを7つご紹介します。どれも今日からすぐに実践できるものばかりです。

コツ1：目的とターゲットを明確にしてから依頼する

「とりあえずかっこいい動画を作ってください」という依頼は、実は一番費用が膨らみやすいパターンです。目的が曖昧だと制作側も手探りになり、企画の作り直しや方向転換が発生して、そのたびにコストがかさみます。

依頼前に最低限決めておきたいのは、「誰に見せるのか（ターゲット）」「見た人にどうしてほしいのか（目的）」「どこで使うのか（媒体）」の3つ。これだけ決まっていれば、制作者はスムーズに企画を進められるので、無駄な工数が減って費用も抑えられます。

コツ2：素材（写真・ロゴ・テキスト）を事前に準備する

動画内で使う会社のロゴデータ、商品写真、紹介文テキスト、キャッチコピーなどを事前に準備しておくと、制作者の作業量が減ります。特にロゴデータは「Webサイトからスクショしたもの」ではなく、元のデータ（AI形式やPNG形式の高解像度版）を渡すのが理想です。

素材の準備に手間取ると、その分だけスケジュールが伸び、費用にも影響することがあります。「準備リスト」を制作者にもらって、撮影日の前までに揃えておくのがベストです。

コツ3：参考動画を3本以上見つけておく

「こんな雰囲気にしたい」を言葉だけで伝えるのは、実はとても難しいです。でも、YouTubeやVimeoで「こんな感じ」という参考動画を3本くらい見つけておくだけで、制作者との認識合わせが圧倒的にスムーズになります。

参考動画を共有する時は、「この動画のテロップのデザインが好き」「この動画のテンポ感が理想」「この動画の色味が近い」のように、具体的にどの要素が気に入っているかを伝えると効果的です。認識のズレが減ることで、修正回数が減り、結果的にコストダウンにつながります。

コツ4：尺を短くする（3分以内が理想）

動画の尺（長さ）は、費用に直結する大きな要素です。当然ですが、10分の動画より3分の動画の方が、撮影素材も編集作業も少なくて済みます。

そして意外と知られていないのが、短い動画のほうが視聴者に見てもらえるということ。企業PR動画の場合、3分を超えると途中で離脱する人が急増します。伝えたいことを絞って3分以内にまとめることで、費用を抑えながら効果も高められるという一石二鳥の結果になるんです。

コツ5：修正回数を事前に決めておく

「修正は何回でもOKです」と言ってくれる制作会社は一見親切に見えますが、実はその分が見積もりに上乗せされていることが多いです。一方で、「修正は2回まで」と明確に決めておけば、制作者も最初から精度の高いものを仕上げようとするので、結果的にスムーズに進みます。

おすすめは「初稿確認→修正1回→最終確認」の3ステップ。これで大抵の場合は十分です。修正を減らすコツは、初稿が出る前の段階（企画・構成の段階）でしっかりすり合わせること。完成してから「やっぱり方向性が違う」となるのが一番コストがかかるパターンです。

コツ6：撮影と編集をワンストップで依頼する

撮影はA社、編集はB社、というように工程ごとに別の会社に頼むと、それぞれに費用がかかるうえに、引き継ぎの手間やコミュニケーションコストも発生します。

企画から撮影・編集までをワンストップ（一気通貫）で対応できる制作会社に依頼すれば、トータルコストを抑えられるだけでなく、一貫した品質管理のもとで動画が仕上がります。特にフリーランスや小規模制作会社は、一人が複数の工程を担当するので、自然とワンストップ対応になっていることが多いです。

コツ7：長期的な関係で単価を下げる

YouTubeチャンネルの運用やSNS動画の定期投稿など、継続的に動画を制作する予定があるなら、最初から長期契約を前提に相談してみましょう。月に複数本の編集をまとめて依頼したり、半年・1年単位の契約にしたりすることで、1本あたりの単価を下げてくれるケースは多いです。

さらに、長く付き合うことで制作者が自社のことを深く理解してくれるようになり、打ち合わせの時間も短縮されます。結果的に、コストもクオリティも良い方向に向かうわけです。

見積もりで確認すべき5つのチェックポイント

制作会社やフリーランスから見積もりをもらったら、金額だけを見て判断するのはNGです。同じ金額でも、含まれている内容が全然違うことがあるので、見積もりの「中身」をしっかり確認することが大切です。以下の5つのポイントを必ずチェックしましょう。

チェック1：内訳は明確か

「動画制作一式：30万円」のようなざっくりした見積もりは要注意です。企画費・撮影費・編集費・ナレーション費など、何にいくらかかっているのかが分かる内訳を出してもらいましょう。内訳が明確であれば、「ナレーションは不要なのでその分を削れますか？」のような交渉もしやすくなります。

チェック2：修正は何回まで含まれるか

修正対応の回数と範囲は、トラブルになりやすいポイントです。「修正2回まで含む」「軽微な修正は回数制限なし」など、事前に明確に確認しておきましょう。特に「大幅な修正」と「軽微な修正」の線引きがどこなのかを聞いておくと安心です。

チェック3：素材の権利は誰に帰属するか

完成した動画の著作権や使用権が誰に帰属するのかは、意外と見落としがちなポイントです。制作会社によっては「著作権は制作側に帰属し、クライアントには使用許諾を与える」というケースもあります。自社のYouTubeやSNSで自由に使いたい場合は、使用範囲に制限がないかを確認しておきましょう。

チェック4：納期は現実的か

「1週間で企業PR動画を納品します」と言われたら、ちょっと疑問に思ったほうがいいかもしれません。企画・撮影・編集・修正のサイクルを考えると、ある程度の制作期間は必要です。一般的には、YouTube編集で3〜7日、企業PR動画で3〜6週間が目安です。無理なスケジュールは品質に影響するので、現実的な納期かどうかを冷静に判断しましょう。

チェック5：追加料金が発生する条件は何か

「あとから追加料金を請求された」というのは、動画制作でよくあるトラブルの一つです。どんな場合に追加料金が発生するのかを事前に確認しておきましょう。よくある追加料金の発生条件は、「修正回数の超過」「当初の企画にない要素の追加」「素材の再撮影」「急ぎ対応（特急料金）」などです。

よくある失敗例と対策

最後に、企業の動画制作でよくある失敗パターンを3つ取り上げます。「自分は大丈夫」と思っていても意外とハマりがちなので、事前に知っておくだけで回避できます。

失敗例1：安さだけで選んで品質がイマイチだった

「とにかく安く済ませたい」と格安の編集者に依頼したところ、テロップのフォントがバラバラ、BGMの音量バランスがおかしい、色味が暗い…。結局、別の制作者に作り直しを依頼することになり、トータルでは最初から適正価格で頼むより高くついてしまった、というケースです。

対策：価格だけでなく、必ずポートフォリオ（過去の制作実績）を確認しましょう。可能であれば、自社と同じ業種や同じタイプの動画の制作実績があるかをチェック。また、小規模でもいいので「会社」として運営しているところのほうが、個人よりも責任感のある対応が期待できます。

失敗例2：完成イメージと全然違うものが来た

打ち合わせでは「おしゃれで洗練された雰囲気」とお願いしたのに、出来上がった動画はポップでカラフルな仕上がり。「おしゃれ」のイメージが制作者と依頼者で全然違っていた、というパターンです。

対策：先ほどの「参考動画を3本以上共有する」が最も効果的な対策です。言葉は人によって解釈が違いますが、具体的な映像があれば認識のズレを大幅に減らせます。さらに、制作途中で「ラフ（下書き）段階」を確認するタイミングを設けることで、完成前に方向修正ができます。

失敗例3：修正のたびに追加料金を請求された

初稿を見て「ここを変えてほしい」と伝えたら、「それは修正1回分にカウントされます。追加修正は1回あたり○万円です」と言われてびっくり。最終的に修正だけで予想外の費用がかかってしまった、というケースです。

対策：契約前に修正のルール（回数・範囲・追加料金）を書面で確認しておくことが大切です。口頭での「大丈夫ですよ」は証拠になりません。見積書や契約書に修正条件が明記されているかを確認し、不明確な場合は必ず質問するようにしましょう。

まとめ ― 相場を知れば、動画制作は怖くない

ここまで、企業動画の費用相場から依頼先の選び方、予算を抑えるコツ、見積もりのチェックポイント、よくある失敗例まで、動画制作の費用に関するあらゆる情報をお伝えしてきました。最後に大切なポイントを振り返りましょう。

まず、動画制作の費用は「種類」「依頼先」「準備の度合い」で大きく変わるということ。企業PR動画なら30万〜150万円、YouTube編集なら1本5,000〜50,000円と幅がありますが、相場を知っていれば「高すぎる見積もり」に気づけるようになります。

次に、中小企業にとって最もバランスが良いのは、フリーランスや小規模制作会社への依頼だということ。大手のような高額な費用をかけなくても、十分にクオリティの高い動画は作れます。大事なのは「安さ」ではなく「コスパ」。信頼できるパートナーを見つけて、長く付き合っていくのが最善の戦略です。

そして、予算を抑える最大のコツは「事前準備」と「コミュニケーション」です。目的を明確にし、参考動画を共有し、修正ルールを決めておく。これだけで、無駄な費用を大幅にカットできます。

動画制作は、決して「お金持ちの企業だけができること」ではありません。相場を正しく理解し、賢く依頼すれば、中小企業でも十分に効果的な動画を手に入れられます。まずは気軽に、信頼できそうな制作会社に相談してみることから始めてみてはいかがでしょうか。